はじめに
音の悩み
日常生活を送る中で音に関する問題は稀？いや結構！起こるものです。
そんな中でそれに対してどう対処するかを考えてきたいと思います。
騒音の悩みって結構狭い範囲で起きているため、個人の悩みに分類されがちですね。
大きく広範囲であれば公害として認定されるんですが、わずかで狭い範囲であれば対策が行われ難く長期間悩むことになりますね。
本人は深刻であっても取り合ってくれる行政や会社が少ないのが現状です。
そんな時どう対処すれば良いかわかる様にして行きます。
騒音の悩みについての相談の仕方がわかる
騒音・振動・低周波音でお悩みの方へは以下の動画も参考にして下さい。
苦情の件数
行政に上がる騒音に係る苦情の件数は、2019年度は 15,726 件で、前年度に比べ 439 件減少しています。
低周波音とされる人の耳には聞き取りにくい低周波の音がガラス窓や戸、障子等を振動させる、気分のイライラ、頭痛、めまいを引き起こすといった苦情は全国で257件（2019年度）受け付けられたとのことです。
設備や対策の充実によって年々減ってきている感じはあります。
- 15,726件/年
- 43件/日
- 都道府県において毎日1件程度起きている
この苦情の内訳を見ると、建設作業が最も多く全体の 38.5％、工場・事業場が 28.1％、営業騒音、拡声器騒音、生活騒音等のいわゆる近隣騒音は18.4％でした。
建設作業は期間が決まっていれば、その後は騒音も収まるため、見逃してしまう場合もありますね。
一方、工場や事業場、営業騒音なんかは継続するため、改善してほしいと感じる人が多いと考えます。
環境基準の達成状況
行政の目標である「騒音に関わる環境基準」は、その地域の特性や時間により定められております。
この達成状況の評価は「個別の住居等が影響を受ける騒音レベルによることを基本」とされ、一般地域と道路に面する地域別に行われています。
2019年度の環境基準の達成状況は以下の通りとなっています。
- 全測定地点：89.0％
- 地域の騒音状況を代表する地点：89.0％
- 騒音に関わる問題を生じやすい地点等：89.3％
上記の中には鉄道騒音や航空機騒音等も含まれています。
音の感じ方
音とひとくちに言ってもいろいろあります。
音楽も音ですし、工場や事業場から出る音も音です。
この中でわずらわしいものが騒音と呼ばれるものです。
まずはそこから理解していきましょう。
心地良いものは音楽など、心地悪いものは騒音
音楽に好みがあるように音により個人差がある
感覚的なもの
つまり騒音は感覚的なものなのです。
同じ感覚的なものに、地面を伝わる振動やにおいの中で不快なものは悪臭があります。
大気中の有害物質や水中の有害物質と異なり、人によって捉え方が違うものです。
まずはこのことを理解していきましょう。
物理量と心理的評価
その不快感を捉えるとき定量的な方法を用いいます。
物理量としての騒音レベルを測り、これに対する不快感などの心理的評価の関係を捉えて評価するということです。
これは暴露−反応関係にあたります。
それに基づいて環境基準値や騒音規制法の基準値が制定され改定されています。
この関係が一部の人によっては、感覚的なものとして異なることがあるということです。
音の聞こえ方は個人で異なる
調査をしてみる
音は物理量です。
客観的な量として測ることことが可能です。
そのための手順を見ていきましょう。
最初に確認すること
そこで、騒音問題に対応する方法をいくつか紹介していきます。
それぞれ事業所に対する規制はありますが、個人的なものについては適用されません。
この様な場合どうするのか？
測る場合は下記の手順を参考にして下さい。
同居人が居れば、音の感じ方を聞く
自分しか聞こえていない場合は測れないかもしれません
音の発生状況、聞こえ方をメモしておく
昼間より夜間の方が同じ音でも大きく聞こえます
また、静かな場所は音が耳につきます
場所を変えて聞こえないか確認する
耳鳴りなどであれば他の静かな場所でも感じます。
病気など内因的でないことを確認する
耳鳴りが起こる病気には以下のものがあります。
- 適応障害
- 難聴
- 耳鳴り発作
- 更年期障害
- 外リンパ
- 中耳炎
- 強迫性障害
- 社交不安症
- 脳梗塞
- メニエール病
音の大きさを把握する
大きい音、小さい音など
測定してみる
上記チェック事項をクリアしていたら測定してみましょう。
騒音計など持っていれば自分で測定してみることも可能です。
測定ができない場合は測定業者に頼むのが無難です。
騒音計は市販されていますが機種、測り方、データ処理によっても大きく値が異なってきます。
他の人に客観性を持たせるためにも計量証明事業者等の第三者機関が技術的にも設備的にも最も適していると考えられます。
公に測定方法が定められているものは計量法で守られている計量証明書というものが発行されます。
計量証明書があれば裁判等でも有効な書類として活用できます。
当然、検定や県知事検査が行われてた設備を使用しております。
ただし計量証明書が発行出来ない場合もあり、測定結果報告書になってしまうものもあります。
騒音の専門家がいる事業所に頼むことが必要です。
環境計量士（騒音・振動）や環境騒音・振動測定士などに依頼してみましょう。
測定は計量証明事業者へ頼むのが無難
最後に
騒音の悩みは非常に大変なものです。
気になりだしたら他のことが手につかなくなりますね。
でも以外と客観的判断が入ることにより、精神的も楽になり解決することが多いと考えます。
一人で悩まずに相談してみて下さい。
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